シグマインベストメント スクール

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~ 7000万人が使える iDeCo(イデコ)とは ~

【受講料】 6,480 円(税込)

【日本FP協会継続教育対象講座】
 課目:ライフ・リタイアメントプランニング 認定単位数:AFP:1.0/CFP:1.0

ねらいと特色

平成29年1月より個人型確定拠出年金(個人型DC)の加入者の範囲が拡大されます。

iDeCo(イデコ)と新たな名称も決まった個人型確定拠出年金を中心に、税制優遇に代表されるメリットや注意点などについて、最新の情報・改正点をわかりやすく解説いたします。

生まれ変わる「確定拠出年金」!

平成29年1月、生まれ変わる「確定拠出年金」。その改正点・活用法について解りやすく解説!

特に、新たに「iDeCo(イデコ)」と名付けられた個人確定拠出年金は、ほどんどすべての現役世代の方が利用できるようになりました。

しかし、活用できるようになったとはいえ、多くの人にとって何が有効で便利なのか、十分に理解できていないのが実際のところではないでしょうか。

iDeCo(イデコ)を含む確定拠出年金制度について、どう変わったのか? そして、どう活用すべきなのか?

税制をからめ、運用方法などを具体的にわかりやすく解説します。

多くの人が不安を持っている老後に備え、長期にわたり運用する上で必要なポイントが身につきます。

また、理解度を上げるため、練習問題も豊富にご用意しています!

カリキュラム

第1章 個人投資家の資産運用

・金融リテラシーを確認する簡単なクイズ
・個人投資家にとっての「資産運用」
・ライフサイクルが投資意思決定に与える影響
・金融商品の特性
・資産運用と税金の関係
・個人投資家が利用できる非課税措置
・公社債・公社債投信の税制改正
・最近のトピックス ~マイナス金利とその影響~

第2章 確定拠出年金

・確定拠出年金の概要/加入対象者
・仕組み(企業型・個人型)/他年金制度との比較
・投資教育の重要性
・非課税のメリット
・運用商品の選択
・運用の実態 ~資産規模、運用商品選択状況~

サービス内容

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提供方法 eラーニングプログラム
※テキストは、PDF形式でダウンロードが可能です。
受講期間 1か月(標準学習期間:1か月、在籍期間:1か月)
※在籍期間とは、ログイン可能な期間を表します。
教材構成 講 義   動画 (収録時間 約2時間40分)
テキスト  1冊
修了テスト 1回分

テキストサンプル (PDF)

修了基準 期限内にテストを受験し、70点以上取得すること。
※受講期間内であれば繰返し受験可

eラーニングシステムの動作環境

講師紹介

黒田 尚子 (くろだ なおこ)

講師写真

ファイナンシャルプランナー
CFP(R)認定者、1級FP技能士

1992年、立命館大学法学部卒。卒業後、株式会社日本総合研究所入社。在職中にFP資格を取得し1997年同社退社後、1998年FPとして独立。新聞・雑誌等の執筆、講演、個人向け相談業務を行う。さまざまな資格の試験委員を担当した経験から、受験対策指導には定評がある。

弊社プライベートバンカー資格試験対策講座「PBコーディネーター資格取得コース」講師を務める。

主な著書「U-CANのFP技能士速習レッスン2級・AFP/3級」(自由国民社)。

受講料

6,480 円(税込)

FP資格をお持ちの方へ

お申し込みフォームにお持ちの資格(AFP資格/CFP資格)をご入力ください。

種類 通信教育
課目 ライフ・リタイアメントプランニング
認定単位数 AFP:1.0/CFP:1.0
添削回数 1回
その他 期限内にテストを受験し、70点以上取得すること。
※受講期間内であれば繰返し受験可

お申し込み方法

WEB申込

下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
(お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

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免責事項

本講座において、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式や債券等の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

リスク等について

【株式・債券】
価格変動リスク:株価、債券価格、金利等の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。

流動性リスク:市場環境の変化、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たすなど、換金できないことにより、投資元本を割り込むことがあります。

【信用取引等】
信用取引、外国為替証拠金取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、価格や流動性の変動により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。