米国経済・金融市場の現状と今後の方向を探る
★10月1日から配信を開始します。
【eラーニング】 受講料： 13,200 円（税込）
【日本FP協会継続教育対象講座】
課目：金融資産運用設計 認定単位数：AFP：3.0／CFP：3.0
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セミナーの特徴
今後の米経済・金融市場・FRBの方向性を探ることを目的として、米国経済や金融市場の現状を説明するセミナーです。
NISAを含めた外国証券投資で米国株式や債券市場に一層関心が高まっている中、FRBの金融政策も含めた金利動向などに目が離せません。
米国経済の実態を公的データを使って客観的に取り上げるとともに、国際機関などの予測値も取り上げて今後の方向性を見ていくセミナーです。
本セミナーは2024年9月に収録しました。映像および資料の内容は、収録日時点のものです。
こんな方におすすめ
- ファイナンシャルプランナー（FP）の方
- 金融機関にお勤めの方
- これからの米国経済、日米金利差などに興味がある方
- テレビや新聞の報道以上の情報を得たい方
セミナーのご紹介
これまで以上に興味・関心が高まっている、米国の経済と金融市場の動向。
なぜなら、最近の円相場だけではなく、個人ではNISAを含めた外国証券投資で米国株式や債券市場に一層関心が高まっているからです。さらに日本企業にとって、米中分断化によって相対的に米国市場への比重を高めざるを得ず、一段と重要性が増してきたと言わざるを得ません。
本セミナーでは、米国経済や金融市場の現状を取り上げ、じっくりと説明します。そして、今後の米経済・金融市場・FRBの方向性を探ることが目的です。
今後の米国経済はもちろんのこと、金融市場やFRBの金融政策も含めた金利動向にも目が離せません。米国の利下げはいつ、どれくらいの頻度で行われるのでしょうか？ そしてソフトランディングと予想している金融市場関係者の期待通りに進むのでしょうか？ 株式市場や長期金利には大きなプレッシャーがかかり、今後調整が進む可能性も否定できません。
また、短期的な見方を重視しすぎたり、自分たちに都合のいい解釈をして歪んだ見方をしてしまわないよう、本セミナーでは、公的データを使って客観的に取り上げるとともに、今後の行方を国際機関などの予測値も取り上げて方向性を見ていきます。
FPの皆様の情報源としてご活用いただけるのはもちろん、金融機関に勤務されている方にも使える、汎用性が高い内容です。今後の先行きを自ら分析できるようになりましょう。
eラーニングでの提供について
| 提供方法 | eラーニングプログラム |
|---|---|
| 受講期間 |
１か月（標準学習期間：１か月、在籍期間：１か月） ※在籍期間とは、ログイン可能な期間を表します。 |
| 教材構成 |
収録時間 約３時間 セミナー資料 １セット（講義資料） 終了アンケート １回分 ※講義資料はPDF形式でダウンロードが可能です。 |
| 修了基準 |
期限内にセミナーをすべてご覧いただき、終了アンケートにご回答ください。 ※セミナー映像は受講期間内であれば繰返し見ることが出来ます。 |
講師
牧野 静六（まきの・せいろく）
- シグマベイスキャピタル株式会社フェロー
- 金融・証券コンサルタント／日本証券アナリスト協会検定会員
慶応大学卒、計量経済学を専攻。みずほ証券（旧新日本証券）で主に債券トレーディング、法人営業などに従事、機関投資家の債券運用や債券店頭オプションなどの金融デリバティブビジネスに長年携わる。
1999年に退社後、米系のメリルリンチ証券やベアー・スターンズ証券で証券化商品を中心に法人営業、独立系証券では仕組債ビジネスのインフラ整備や組成、投資顧問会社では金融法人に対するオルタナティブビジネスを行う。
2012年以降、証券アナリスト講座の経済学講師、その後、金融・証券の実務研修を大手日系証券や外資系証券の社員及び官庁職員向けに行っているほか、金融ビジネスに関する電子書籍も積極的に執筆している。
主な研修テーマとして、「証券分析・経済新聞の見方・ディスカッション」、「経済時事分析講座（リテール営業に役立てる経済学）」、「プライベートバンク営業研修 富裕層のファンドビジネス」、「ホールセール新人研修 経済」、「富裕層の海外投資事情及び外資系金融機関の実務」がある。
主な著書
- 『最新版：図表で見る米国の経済・金融市場 ～ 全体像を知る』（Kindle版）
- 『投資信託を見直そう：良い成果を出すために』（Kindle版）
- 『官製相場の終焉：過剰流動性相場の終わり』（Kindle版）
カリキュラム
1. 米国経済の今
・実質GDP成長率や物価、消費・所得関連
・企業活動、住宅・建設関連、雇用統計関連など
2. 米国の金融政策の現状
・政策金利の動き、FRBの総資産とマネーの状況
・米国の貨幣乗数と日欧との比較など
3. 米国の金融市場の実情を見る
・長短金利と物価、実質金利の動き、イールドカーブ
・株式相場の現状、ハイイールド債券市場を見る
・企業や消費者の債務状況、不動産市況を見る
4. 今後の経済動向を考える
・今後の経済成長率やインフレ見通し ～ 国際機関から
・財政収支や財政債務 ～ 米政府やIMFの見通しから
5. 為替への影響～対日貿易や日米金利差を見る
・対日貿易と実需ベースの円・ドルの実際など
・日米金利差と購買力平価など
受講料
13,200 円（税抜価格 12,000円）
FP資格をお持ちの方へ
お申し込みフォームにお持ちの資格（AFP資格／CFP資格）をご入力ください。
| 種類 | 通信 |
|---|---|
| 課目 | 金融資産運用設計 |
| 認定単位数 | AFP：3.0／CFP：3.0 |
| 修了条件 | なし |
お申し込み方法
WEB申込
下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
（お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。）
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。
お問合せ
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免責事項
本セミナーにおいて、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式や債券等の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。
リスク等について
【株式・債券】
価格変動リスク：株価、債券価格、金利等の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
流動性リスク：市場環境の変化、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たすなど、換金できないことにより、投資元本を割り込むことがあります。
【信用取引等】
信用取引、外国為替証拠金取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、価格や流動性の変動により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
