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プライベートバンカー(PB)資格試験対策講座

注目される「富裕層ビジネス」に欠かせない資格!
シグマはプライマリーPB・シニアPB両方の講座をご用意しています。

プライベートバンカー(PB)資格試験制度とは?

プライベートバンカー(PB)資格試験制度は、公益社団法人 日本証券アナリスト協会が創立50周年の記念事業の一環として構築した教育プログラムです。2013年よりPB資格試験および継続教育制度という形で提供しています。

その後、PB業務を巡る環境の変化も踏まえて、2023年に教育プログラムの大幅な改定が行われました。1月にはプライマリーPB試験のテキストを一新し、新しいプライマリーPB試験が4月から実施されています。

なお、以前は初級コースとして「PBコーディネーター」資格がありましたが、2022年12月に終了しました。

プライベートバンカーの2つの資格

プライベートバンカー資格は、以下の2種類に分かれています。

  • プライマリー・プライベートバンカー(プライマリーPB)
  • シニア・プライベートバンカー(シニアPB)

プライベートバンカー資格試験の学習項目

プライベートバンカー資格試験では、富裕層ビジネスに最適な教育プログラムとして、以下4つの学習科目を定めています。

  • 顧客とのかかわりと職業倫理・行為基準
  • 資産の運用
  • 資産の承継・管理
  • 事業の承継

税金、不動産、投資信託など金融全般の知識だけでなく、顧客との信頼関係の築き方など学習範囲が多様で、かつ広範囲にわたることが特徴です。 2023年の教育プログラム改定によって、不動産の運用、相続、信託の活用、事業承継(親族内・親族外)の知識がさらに専門的になり、分量も増えています。

プライマリーPBでは、上記4つの科目を3つの単位に分けて出題されます。試験はコンピュータ形式により行われます。

シニアPBでは、筆記試験として「総合提案書(投資政策書)」の作成課題があり、こちらに合格する必要があります。

PB教育プログラムの特色

PB教育プログラムでは、顧客に対して全体最適アプローチによる問題解決を提供するために、以下のような大きな特色があります。

  • 顧客本位の観点から、全体最適アプローチで顧客の問題を解決
    4つの学習項目、多様かつ広範囲な内容
  • 実務に即した実践的なケーススタディが豊富
    シニアPBの筆記試験「総合提案書」に代表されるように、極めて実践的な内容
  • 常に最新のスキルを取得できるよう、継続教育プログラムを提供
    「資格試験」「継続教育」が資格の両輪、知識のブラッシュアップを重視
  • 職業倫理を格別に重視
    プライベートバンカーに対する信任を維持するため

講座一覧

プライマリーPB資格取得コース

PBP

プライマリーPBは、プライベートバンカーの中級コースという位置づけで、富裕層の要望に応え、積極的な提案が行えるレベルが求められます。2023年4月に始まった新しい「プライマリーPB」試験に対応しています。

受講期間を6か月延長できる「再受講プラン」もご用意しました。

プライマリーPB資格取得コース

シニアPB資格取得コース

PBS

シニアPBは最上位の資格であり、「総合提案書(投資政策書)」を作成できるレベルが求められます。また、PBコーディネーターやプライマリーPBを指導し、管理する能力も必要です。

シニアPBの合格を目指す方のために、筆記試験対策として one to one のWeb講義+添削課題をご提供します。

シニアPB資格取得コース「総合提案書作成演習」

PB/FPのための「総合提案書」入門

proposal

シニアPB試験では「総合提案書」を作成します。これからシニアPBの勉強を始める方に必須の情報をお伝えします。

シニアPBの受験を予定している方、プライマリーPBに合格された方を主な対象に、総合提案書の超入門レベルの知識をお届けするほか、試験制度も解説します。

最後までご覧いただいた方には、「シニアPB資格取得コース」ご優待クーポンを差し上げます。

PB/FPのための「総合提案書」入門 ~ 富裕層顧客へのより良いアドバイスのために ~

FPの方へ、ダブルライセンスのおすすめ!

ファイナンシャルプランナー(FP)の方には、さらなるスキルアップを図るため、PBとのダブルライセンスの取得をお薦めしています。

プライベートバンカーとFPとの違いは?

簡単に言うと、ファイナンシャルプランナー(FP)は「一般顧客を対象」としているのに対し、プライベートバンカー(PB)は「富裕層あるいはオーナー経営者に的を絞った」アドバイスを行います。

従って、PBは顧客個人の生涯収支のみにとどまらず、ファミリーまで含めたストック資産や相続、事業承継など多世代にわたって、お客様により深く関わるアドバイスを行います。