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新入社員・新規配属者・内定者向け研修のご案内

新入社員・新規配属者・内定者向け研修

シグマインベストメントスクールでは、毎年春と秋に、新入社員および金融・財務部門への新規配属者の方々に向けた公開型研修、名付けて「公開講座」を開催しています。 受講される方の知識・経験に応じた様々なコースをご用意しております。2004年の開始以来、社員教育の一環として、多くの金融機関、運用会社、関係企業にご利用いただいています。

一部のコースはeラーニングでもご受講いただけます。

また、同様のカリキュラムで受託研修も実施しておりますので、ご関心のある方はお気軽にお問い合わせください。

新入社員・新規配属者向け 公開講座

2025年春の公開講座は、「金融法務プログラム」、「金融ベーシックプログラム」の3コース、および「コーポレートファイナンス プログラム」を開講いたします。
新入社員ならびに新規配属者を対象とする公開講座は、2004年から開催を続けることができ、おかげ様で22年目を迎えます。 企画・運営では、活躍が期待される貴社人材の方々が対象であることを充分に配慮し、カリキュラム編成・講義内容・講師の選定等は、慎重かつ綿密な検討を踏まえて決定いたしました。

2025年4月開講コース

金融法務プログラム

⾦融機関の職員に必要な⾦融法務、⾦融法制の枠組み、基本概念を正しく⾝につけることができます。

金融ベーシックプログラム

基礎から無理なく学習できるテキストを⽤い、⾦融業界および企業経営、財務業務に精通したベテラン講師が講義を⾏います。体験談、具体例なども交えながらの分かりやすい講義で、評判の⾦融基礎講座です。

コーポレートファイナンス プログラム

基礎から無理なく学習できるテキストを⽤い、⾦融業界および企業経営、財務業務に精通したベテラン講師が講義を⾏います。体験談、具体例なども交えながら⾏う分かりやすい講義で、毎回好評の基礎講座です。

eラーニングコースのご案内

毎年春に開講している「新入社員・新規配属者向け公開講座」各コースの内容は、eラーニングで受講可能です。ベテラン講師による講義映像で学んでいただき、修了テストにチャレンジしていただきます。

春に受講できなかった方、弊社教室への派遣が難しいお客様だけでなく、 内定者向け研修プログラムとしてもお薦めします。 お気軽にお問い合わせください。

金融法務プログラム(eラーニング)

金融ベーシックプログラム(eラーニング)

コーポレート・ファイナンスプログラム(eラーニング)

ご利用実績

シグマインベストメントスクール「新入社員・新規配属者向け公開講座」は、過去5年間において60社以上の企業にご利用を頂いております。
外資系金融機関、証券会社、銀行、アセット・マネジメント会社、ノンバンク、電力会社、金融システム会社、メーカー等、さまざまな企業から多数のご派遣をいただいております。

「受託型・新入社員向け研修」のご案内

シグマインベストメントスクールでは、公開型の研修の他に、各法人様の個別のニーズに合わせた、受託型の新入社員および新規配属者向けの研修の実施も承っております。

  • 弊社の責任講師が御社のご希望をお伺いし、最適なカリキュラム案をご提示いたします。
  • 受講生の理解度状況を把握するための各日毎の講義終了後の小テストの実施や、全講義終了後の本格的な確認試験の実施などにもお応えいたします。
  • 会場として法人様指定の場所(会議室等)以外にも、弊社スクール教室を使用することもできます(借用料は不要)。また、弊社教室での実施の場合、PCを常設していますので、Excel演習等も行うことができます。
  • 受託型の研修は新入社員・新規配属者向け、中堅社員向け、特定部署社員向け研修等を問わず年間を通して承っております。研修のご検討がありましたら、本ページ上部「お問い合わせ」よりお気軽にお問合せください。

以下「お客様に合わせた研修プログラム」の中から、新入社員/新規配属者向けのコースをご紹介します。

厚生労働省「人材開発支援助成金」活用のご案内

助成金制度をうまく活用することで、法人研修のコストをおさえることが可能です。
2025年4月開催「新入社員・新規配属者向け公開講座」を2コース以上受講する方は、厚生労働省「人材開発支援助成金」の対象となります。
この制度を利用するには、厚生労働省が定める申請書類の提出など、たくさんの手続きが必要ですが、シグマインベストメントスクールでは、ご要望に合わせ、弊社パートナー企業をご紹介させていただきます。
ご相談ベースでも結構ですので、お気軽にお問い合わせください。

活用する助成金

  • 厚生労働省「人材開発支援助成金」特定訓練コース 若年人材育成訓練
  • ※入社5年以内かつ35歳未満の正社員に対して、1名から活用できる助成金です。
  • ※詳しくは、各コースのページをご覧ください。

厚生労働省「人材開発支援助成金」案内ページ