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FPのための「オルタナティブ投資」の実践知識

富裕層ビジネスにも役立つ内容。ヘッジファンド、不動産関連を詳しく。

【開催日】 2019年 5月25日(土) 13:30~16:30
【受講料】 14,580 円(税込)

【日本FP協会継続教育対象講座】
 課目:金融資産運用設計 認定単位数:AFP:3.0/CFP:3.0

セミナーの特徴

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「オルタナティブ投資」
 従来の株式や債券などの金融商品とは違った動きをする投資として定着しつつあります。
 名前にあまりなじみがなくても、機関投資家や富裕層にはすでに定着し、一般の個人の資産運用にも徐々に浸透してきています。例えば、投資信託に組み入れられたヘッジファンドや不動産投資信託のREITなどがオルタナティブ投資の一部であり、個人投資家の資産運用の一環としてもはや知らなくてはいけない分野になってきています。
しかし、株式などと違って、一見すると複雑で理解しにくく、どのような仕組みで、どのようなリスクがあるのかということはあまり説明されていない、と思っている方も多いのではないでしょうか? そういった実務知識への不安を取り除くために、これらの基本的な構造やリスク要因をわかりやすく取り上げ、今まで以上に自信をもって顧客への提案ができるように解説いたします。

こんな方におすすめ

  • オルタナティブ投資について知りたい方
  • AFP/CFP資格保有者
  • 富裕層を始めとしたお客様への提案を行うFPの方
  • 金融機関において営業に従事している方
  • 機関投資家の考え方や運用スタイルを知りたい方
  • 将来プライベートバンカー(PB)として活躍したい方

セミナーの紹介

 このセミナーでは「オルタナティブ投資」を取り上げます。
 オルタナティブ投資の多くは債券代替投資とも言われ、機関投資家に加えて富裕層にも人気があります。 しかし、投資金額が大きく、主として外資系金融機関しか取り扱うことのできないものもあり、一般の投資家になじみが少ないものも多々あることも事実です。とはいえ、すでに投資している富裕層の考え方や動向などが理解しやすくなる上、今後、このような金融商品が一般の個人投資家向けとして商品化された場合にスムーズに対応できると思います。今回の講座はオルタナティブ投資全般を取り扱うわけですが、広く浅くということではなく、富裕層への対応ができる実務知識を習得し、かつ、基本構造を理解して応用ができるようにご案内したいと考えています。
 特に、ヘッジファンドの内容や不動産関連のREITなどは詳しく取り上げます。また、不動産関連商品は株式や債券を取り扱う金融界には新しい商品としてデビューしており、苦手意識がある方にもわかりやすいように説明したいと思っています。
 また、私自身の経験を活かして、機関投資家の考え方や投資方針はもとより、富裕層の考え方なども含めてFPやプライベートバンカーの方に、ビジネスの参考になるようにご説明したいと思います。
 皆様のご参加を心よりお待ちしております。

実施スケジュール

日 程 2019年 5月25日(土) 13:30~16:30(3時間)
定 員 25名
(先着順。定員を超えた場合、お申込順で締め切らせて頂きます)
会 場 シグマベイスキャピタル株式会社 教室
東京都中央区新川 1-3-10 旭ビルディング 5階
アクセス 東京メトロ 東西線・日比谷線「茅場町」駅下車 3番出口徒歩3分、1番出口徒歩5分
JR京葉線・東京メトロ 日比谷線「八丁堀」駅 徒歩8分
東京メトロ 半蔵門線「水天宮前」駅 徒歩8分
詳しい地図はこちら(新しいウィンドウが開きます)
備 考
  • ・土日祝日は当ビル入館口が限定されます。
     開催日直前にお送りするメール「受講案内」にてお知らせいたします。

講師

牧野静六

牧野 静六(まきの・せいろく)

  • シグマベイスキャピタル株式会社フェロー
  • 金融・証券コンサルタント/日本証券アナリスト協会検定会員

慶応大学卒、計量経済学を専攻。みずほ証券(旧新日本証券)で主に債券トレーディング、法人営業などに従事、機関投資家の債券運用や債券店頭オプションなどの金融デリバティブビジネスに長年携わる。 1999年に退社後、米系のメリルリンチ証券やベアー・スターンズ証券で証券化商品を中心に法人営業、独立系証券では仕組債ビジネスのインフラ整備や組成、投資顧問会社では金融法人に対するオルタナティブビジネスを行う。
2012年以降、証券アナリスト講座の経済学講師、その後、金融・証券の実務研修を大手日系証券や外資系証券の社員及び官庁職員向けに行っているほか、金融ビジネスに関する電子書籍も積極的に執筆している。

主な研修テーマとして、「証券分析・経済新聞の見方・ディスカッション」、「経済時事分析講座(リテール営業に役立てる経済学)」、「プライベートバンク営業研修 富裕層のファンドビジネス」、「ホールセール新人研修 経済」、「富裕層の海外投資事情及び外資系金融機関の実務」がある。

主な著書

  • 『最新版:図表で見る米国の経済・金融市場 ~ 全体像を知る』(Kindle版)
  • 『投資信託を見直そう:良い成果を出すために』(Kindle版)
  • 『官製相場の終焉:過剰流動性相場の終わり』(Kindle版)

カリキュラム

  • オルタナティブ投資とは
    株式や債券の変動に左右されにくい商品、債券代替投資として機関投資家に人気
  • オルタナティブ投資の種類
    ヘッジファンド、不動産関連、プライベートエクイティー、インフラファンド、コモディティー
  • ヘッジファンドの種類と特徴
    ヘッジファンドとは、日本で見られるヘッジファンドの実態
    ロングショート、マーケットニュートラル、裁定取引(アービトラージ)、グローバル・マクロ、イベント・ドリブンなど
    日本株SQ、裁定の基本的仕組み
  • 不動産関連
    私募・公募不動産投信、REITとその構造、メリット・デメリット、
    REITのB/SやP/Lを分析、価格変動要因やリスクを知る
    証券化とは? その他の不動産証券化商品や債券型証券化商品
  • プライベートエクイティー
    プライベートエクイティーとは? ベンチャーキャピタル、LBO、MBOなど
    ハゲタカファンドの由来
  • オルタナティブ最近事情
    ヘッジファンドの手数料体系や最近事情
    世界の大手ヘッジファンドの運用規模とパフォーマンスランキング
    オフショア市場が主流、日本国内で購入できる?
  • ※カリキュラム内容は一部変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

受講料

14,580 円(税込)

FP資格をお持ちの方へ

お申し込みの際には、備考欄にお持ちの資格(AFP資格/CFP資格)をご記入ください。

種類 通学
課目 金融資産運用設計
認定単位数 AFP:3.0/CFP:3.0
修了条件 なし

お申し込み方法

WEB申込

下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
(お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
お申し込みになる日程をご確認いただき、ボタンを押してください。
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

セミナー お申込み

5月25日(土) 13:30~16:30
FPのための「オルタナティブ投資」の実践知識

お申込みに関する注意事項

    お申込みについて
  • 定員になり次第、受け付けを終了いたします。
  • お申込みが定員を大幅に上回る見込みの場合、会場を弊社近隣の貸会議室等に変更させていただきます。予めご了承ください。
  • お申込み状況により、中止または延期になる可能性があります。開講前にその旨をご連絡します。中止の場合、受講料をお支払い済みの方にはご返金いたします。
  • お支払方法「銀行振込」でお申し込みの方: 開催が確定次第、受講料の請求書をメールでお送り致しますので、開講日までに全納してください。
    ※ただし、法人でお支払いの場合は、貴社の「締め・支払い」規程に基づき受講料をお振込頂ければ構いません。お支払予定日をお知らせください。
  • 受講案内について
  • 開催が確定次第、その旨をメールにてご連絡いたします。「銀行振込」をご選択の方には、同時に請求書をお送りします。
  • 開講日の1週間前頃、「受講案内」をお送りします。開講当日に、ご提示を求める場合があります。
  • 「受講案内」発送後のキャンセルはお受けしかねます。予めご了承ください。

お申込みに関するお問合せ

 電話番号:03-6222-9841(代)

免責事項

本セミナーにおいて、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式や債券等の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

リスク等について

【株式・債券】
価格変動リスク:株価、債券価格、金利等の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。

流動性リスク:市場環境の変化、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たすなど、換金できないことにより、投資元本を割り込むことがあります。

【信用取引等】
信用取引、外国為替証拠金取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、価格や流動性の変動により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。