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岡崎良介・投資戦略セミナー

<新テーマ> バイデン政権下の米国経済・方向転換の影響は?

  • 新型コロナウイルス(COVID-19)感染症対策の観点から、弊社会場の定員を最小限にします。Zoomによるライブ配信も実施します。
  • ライブ配信をご希望の方は、Zoomをご利用になれる環境をご準備ください。

【開催日】 2021年10月30日(土) 13:45~16:45
【受講料】 22,000円(税抜価格 20,000円)

【日本FP協会継続教育対象講座】
 課目:金融資産運用設計 認定単位数:AFP:3.0/CFP:3.0

セミナーの特徴

image シグマ個人投資家スクールでは、8年前よりテレビ・ラジオでおなじみ、岡崎良介氏による投資戦略セミナーを開催しています。
これまで「インプライド・ボラティリティ」「円キャリー・トレード」「相場ローテーション」「オプション戦略」といったテーマで、岡崎氏よりお話しいただき、フォローアップセミナーも継続的に開催しています。 岡崎氏の最新投資理論を聴けるのはもちろん、ここだけのフリートークも大好評をいただいています。
今回は、新しいテーマ「デマンドサイド・エコノミクス」を取り上げます

デマンドサイド・エコノミクス/サプライサイド・エコノミクスとは

「デマンドサイド・エコノミクス」とは「需要を高めて経済成長を達成しよう」と、財政拡大政策と金融緩和政策によって、需要側(デマンドサイド)を刺激する政策を推し進める経済学です。
一方、「サプライサイド・エコノミクス」とは、「供給力を強化することで経済成長を達成しよう」と、減税や規制緩和によって供給側(サプライサイド)を刺激する政策を推し進める経済学です。
本セミナーでは、まずこの両者について、改めてお話しします。

アメリカの大きな方向転換とその影響

2021年に発足したバイデン政権において、米国経済は「サプライサイド・エコノミクス」から「デマンドサイド・エコノミクス」へと大きく方向転換しました。
このことは、米国経済はもちろんのこと、日本を含めた世界経済に影響を及ぼす可能性があります。

本セミナーでは、人気アナリストの 岡崎 良介 氏が長年の分析や経験より、米国の方向転換が与えるリスク要因や市場に与えるポイントを解説し、その影響を読み解きます
コロナ禍(「コロナ下」といったほうが良いかもしれませんが)2年目の相場に入っています。本セミナーを参考にすることで、今後の投資活動がより充実すると思います。

今回は受講生サービスとして、セミナー終了後2週間程度、映像配信を行います。ご覧いただくためのIDはセミナー終了後にご案内します。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。

こんな方におすすめ

  • 米国をはじめとした世界経済の今後について考えたい方
  • 米国経済の日本市場に与える影響を知りたい方
  • 岡崎良介氏の相場の読み方に興味がある方

実施スケジュール

日 程 2021年10月30日(土) 13:45~16:45(3時間)
※開始時刻の30分前より、入場もしくはZoomに接続できます。
定 員 教室受講 6名、ライブ配信 100名
(先着順。定員を超えた場合、お申込順で締め切らせて頂きます)
会 場 シグマベイスキャピタル株式会社 教室
アクセス 東京メトロ 東西線・日比谷線「茅場町」駅下車 3番出口徒歩3分、1番出口徒歩5分
JR京葉線・東京メトロ 日比谷線「八丁堀」駅 徒歩8分
東京メトロ 半蔵門線「水天宮前」駅 徒歩8分
詳しい地図はこちら(新しいウィンドウが開きます)
備 考 教室受講の方
  • ・週末は当ビル入館口が限定されます。
     開催日直前にお送りするメール「受講案内」にてお知らせいたします。
  • ライブ配信(Zoomミーテイング)の方
  • ・Zoomをご利用になれる環境をご準備ください。
  • ・開催日の数日前にZoomの招待状をメールでお送りします。
  • 講師

    岡崎良介

    岡崎 良介(おかざき・りょうすけ)

    • 金融ストラテジスト

    1983年慶応大経済学部卒。伊藤忠商事に入社後、米国勤務を経て、1987年に野村證券投資信託委託(現・野村アセットマネジメント)に移りファンドマネジャーとなる。 1993年から日本バンカーズトラスト信託銀行(現ドイチェ・アセットマネジメント)において、資産運用部門における債券為替担当取締役として年金・投信・ヘッジファンドなどの運用に長く携わる。 2004年、フィスコ・アセットマネジメント(現PayPayアセットマネジメント)の設立に運用担当最高責任者(CIO)として参画。 2012年7月独立し、経済情報番組「マーケット・アナライズ」のメイン・コメンテーターとなる。 現在、日経CNBCコメンテーター、IFA法人GAIA(ガイア)投資政策委員会メンバー、ピクテ投信投資顧問客員フェロー。 2021年、YouTubeチャンネル「ゆたかTV」にて「岡崎良介の投資問答」をスタート。「オカトーク」と題する早川英男氏との対談も好評を博している。

    主な著書

    • 『野生の経済学で読み解く 投資の最適解 日本株で勝ちたい人へのフォワードガイダンス』(日本実業出版社、2024)
    • 『野生の経済学が究明したコロナ後の世界 2022年審判の日を迎えるFRB』(Kindle版、2021)
    • 『新衰退国・ニッポンを生き抜く マネーの鉄則』(日本経済新聞出版社、2017)
    • 『相場ローテーションを読んでお金を増やそう』(日本経済新聞出版社、2008)
    • 『フリーランチ投資家になろう!』(ダイヤモンド社、2005)

    その他多数

    カリキュラム

    • デマンドサイド・エコノミクス/サプライサイド・エコノミクスとは
    • バイデン政権下で米国経済は方向転換した
    • 米国方向転換が与えるリスクを考える
    • 日本市場に与える影響
    • Q&A、フリートーク
    • ※カリキュラム内容は一部変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

    受講料

    22,000 円(税抜価格20,000 円)

    FP資格をお持ちの方へ

    お申し込みの際には、備考欄にお持ちの資格(AFP資格/CFP資格)をご記入ください。

    種類 通学
    課目 金融資産運用設計
    認定単位数 AFP:3.0/CFP:3.0
    修了条件 なし

    お申し込み方法

    WEB申込

    下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
    (お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
    お申し込みになる日程をご確認いただき、ボタンを押してください。
    送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

    教室受講をご希望の方はこちら

    「デマンドサイド・エコノミクス」
    転換の影響を読む(教室受講)
    10月30日(土) 13:45~16:45

    ライブ配信をご希望の方はこちら

    「デマンドサイド・エコノミクス」
    転換の影響を読む(ライブ配信)
    10月30日(土) 13:45~16:45

    お申込みに関する注意事項

    • 新型コロナウイルス感染拡大状況によっては、教室受講を取りやめ、ライブ配信に振り替える可能性がございます。その場合は、お申込みの皆様に個別にご案内します。
    • 定員になり次第、受け付けを終了いたします。
    • 開催確定後、メールにて「当日のご案内 兼 受講証」をお送りします。
    • お支払方法「銀行振込」でお申し込みの方は、1週間以内にお振込みください。期限内にご入金が確認できない場合は、お申込状況によっては、キャンセル扱いとさせて頂く場合がございます。
    • 「当日のご案内 兼 受講証」発送後のキャンセルはお受けしかねます。予めご了承ください。

    お申込みに関するお問合せ

     電話番号:03-6222-9843(セミナー担当)

    免責事項

    本セミナーにおいて、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式や債券等の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

    リスク等について

    【株式・債券】
    価格変動リスク:株価、債券価格、金利等の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。

    流動性リスク:市場環境の変化、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たすなど、換金できないことにより、投資元本を割り込むことがあります。

    【信用取引等】
    信用取引、外国為替証拠金取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、価格や流動性の変動により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。

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