ファイナンスは，現在と将来の交換法則を研究する学問である。実務に対する大きな貢献は，資産評価の原則である割引キャッシュフロー（DCF）法を示したことである。 DCF 法では、資産が将来生み出すフリー・キャッシュフロー（Free Cash Flow：FCF）を予測し，リスクを反映した割引率で現在価値に換算する。FCFは，投資家（資金提供者）に配分できるキャッシュである。来期に FCF1，2期後にFCF2，3期後にFCF3，… を生み出す資産を考えよう。割引率をρとすると， DCF 法による現在価値PV（Present Value）は下記で与えられる。

DCF 法では，1期後の FCF を1回割引き，2期後の FCF は2回割引く（以下同様）。割引率ρは，時間価値を表すリスクフリー・レートにリスクプレミアムを加えた値である。割引率は将来の不確実なFCFと現在価値の交換比率と解釈できる。

DCF 法を用いてゴーイングコンサーンである企業価値や株式価値を求める場合，無限期間の FCF の現在価値を求める必要がある。このとき便利な公式がある。毎期の FCF が一定率 g で成長するとき，無限等比数列の和の公式より，下記の永続成長モデルが導かれる。ただし ρ> g である。

成長率 g がゼロであれば，毎期の予測 FCF は一定になる。このとき，次の定額モデルが導かれる（（2）の g=0 の場合に相当）。

　DCF 法は，理論的に正しい評価法であり，実務においても頻繁に用いられる。 M&A における買収価格の算出，投資評価，債券評価，株式評価，不動産評価，無形資産評価，ローンの評価，ブランド評価など，あらゆる資産は DCF 法で評価できる。

　下記はアメリカ MBA の講義資料からの抜粋である。
（各種用語は フリー・キャッシュフローの項 を参照）
資産が生み出す各期の FCF の現在価値を求め，それらを加えて資産価値（Asset Value）を算出している。期間当たりの割引率は r で表記されている。
Term.value は Terminal Value（継続価値）のことで、予測最終期間（H期）後の永続的な FCF を予測最終期間において評価した値である。 TV（Terminal Value）を現在価値に換算する場合， H 回割引く必要がある。 TV の算出には，（2）式の永続成長モデルや，（3）式の定額モデルが用いられる。
このようにして算出した現在価値（PV）には，資産が生み出すすべての FCF が含まれている。