債券営業・債券運用の必須知識！
受講料：19,800円（印刷テキスト付き 24,200円）（税込） 【日本FP協会継続教育対象講座】
課目：金融資産運用設計 認定単位数：AFP：7.5／CFP：11.0
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本コースの魅力
たくさんのケーススタディを通じて、債券投資において重要な銘柄選びのスキルを養います。
- 途中売却が難しい債券投資において、最重要ポイントとなる銘柄選びについて学習します。
- さまざまな種類（国債、地方債、社債、サムライ債、ユーロ債、外貨建て債など）や付与される条件（社債間限定同順位特約付、期限前償還条項付、劣後特約付きなど）について解説します。
- 特別な「仕組み」を持つ仕組債についても解説します。
- たくさんの選択肢から投資家の好みを満たす、銘柄選定の知識と方法が修得できます。
こんな方におすすめ
- 証券会社の債券営業、銀行の国債窓販業務に携わる方
- 投資機関として債券運用に携わる方
- 債券を詳しく知りたい、債券投資を始めてみたい個人投資家の方
カリキュラム
第１部 基礎知識編
1. 債券市場と債券投資
2. 個人向け国債・地方債投資
3. 社債の分類
4. 個人向け社債の銘柄
5. 個人向け社債の動向
6. 債券の利回りと既発債市場の仕組み
7. 債券の信用リスク
8. 社債の格付け
9. 国債スプレッドと格付け遷移リスク
10. 格付け別利回り曲線
11. 債券の信用リスク・市場リスク・流動性リスク
第２部 ケーススタディ編
1. 国債・地方債投資
2. 普通社債投資（オリックス第178回）
3. 普通社債投資（楽天第2回）
4. 普通社債投資（小田急電鉄第65回）
5. 普通社債投資（近畿日本鉄道第84回）
6. 普通社債投資（クレディセゾン第52回）
7. 普通社債投資（東芝第60回）
8. 普通社債投資（四国電力第283回）
9. 普通社債投資（ソフトバンク第45回）
10. 普通社債投資（ソフトバンク第46回）
11. ソフトバンク普通社債の分析
12. 期限前償還条項付社債（劣後特約付）投資とベイルイン特約
13. サムライ債投資
14. 外貨建社債投資
15. ノックインタイプの仕組債投資
コラム 債券も色々
第１回 お宝国債
第２回 コンソル公債
第３回 オリエンタルランドのキャット債
教材内容
| 提供方法 |
eラーニングプログラム ※講義資料は、PDF形式でダウンロードが可能です。 |
|---|---|
| 受講期間 |
３か月（標準学習期間：２か月、在籍期間：３か月） ※在籍期間とは、ログイン可能な期間を表します。 |
| 教材構成 |
講 義 動画 （収録時間 約４時間30分） テキスト １冊 修了テスト １回分 |
| 修了基準 |
期限内にテストを受験し、７０点以上取得すること。 ※受講期間内であれば繰返し受験可 |
受講料
印刷テキストなし
19,800 円（税抜価格 18,000円）
印刷テキスト付き
24,200 円（税抜価格 22,000円）
印刷テキストの有無により、受講料が異なります。
「印刷テキスト付き」をお申し込みの方には、受講開始時に、印刷・製本されたテキストと講義資料をお届けします。
FP資格をお持ちの方へ
| 種類 | 通信教育 |
|---|---|
| 課目 | 金融資産運用設計 |
| 認定単位数 | AFP：7.5／CFP：11.0 |
| 添削回数 | 1回 |
| その他 |
期限内にテストを受験し、70点以上取得すること。 ※受講期間内であれば繰返し受験可 |
ステップアップ
本コースをマスターした方には、以下のコースをお薦めします。シグマインベストメントスクールでは、仕組債のコースも初級から上級レベルまでご用意しています。
お申し込み方法
個人のお客様
下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
（お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。）
印刷テキストの有無をご確認いただき、ボタンを押してください。
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。
eラーニングのみ（印刷テキストなし）はこちら
印刷テキスト付きはこちら
＜受講開始時期についてのご案内＞
お申し込みから数営業日中に受講開始となります（ログイン情報をメールにてご案内）。
印刷テキストは受講開始のご案内と同時の発送になりますので、到着まで少々お待ちいただきます。
法人・団体のお客様、人事ご担当者様
法人・団体のお客様、人事ご担当者様お申込み
＜受講開始時期についてのご案内＞
毎月20日までにお申し込みいただきますと、翌月１日から開始となります。
毎月21日以降のお申し込みの場合、翌々月１日の開始となります。
ディスクレーマー（免責条項）
本講座において、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。
講座に関するお問合せ
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